◆研究誌「特集一覧」

全通研ホームページのデータを活用させていただいています。

特集一覧
発行月 特集内容
102号 2007.12 「聴覚障害者のくらしの”今”を見つめる
 〜くらしを支える実践から〜」
101号 2007.9 「手話通訳事業推進の課題」
100号 2007.6 研究誌100号
99号 2007.3 「魅力あるろう学校を求めて」 ろう教育
98号 2006.12 「広がれ!聴覚障害者の職業
 〜夢が実現できる社会へ〜」
労働
97号 2006.10 「障害者自立支援法をめぐって〜揺れる現場」 自立支援法
96号 2006.7 「手話が法的に認められるとは
 〜手話の公用化をめざして〜」
権利条約
95号 2006.3 「障害者権利条約を考えよう」 権利条約
94号 2005.12 「コミュニケーションは生きる権利
 〜障害者自立支援法と聴覚障害者」
自立支援法
93号 2005.9 「聴覚障害者と災害対策」 災害対策
92号 2005.6 「聴覚障害教育をめぐる動き」 ろう教育
91号 2005.3 「障害者福祉施策のあり方を考える」
90号 2004.12 「創立30周年記念 はばたこう未来へ」
89号 2004.9 「登録手話通訳者派遣の実状と課題」
88号 2004.6 「聴覚障害者と情報」
87号 2003.3 「手話サークル」
86号 2003.12 「盲ろう者のくらし」 盲ろう
85号 2003.9 「手話通訳者の仕事−ともにくらいしを拓く」
84号 2003.6 「聴覚障害者のくらしを支える福祉活動」
83号 2003.3 「新障害者基本計画と聴覚障害者福祉」
82号 2002.12 「手話通訳者養成」 養成
81号 2002.9 「手話奉仕員養成」 養成
80号 2002.6 「手話通訳者の実態と健康についての全国調査を終えて」 健康
79号 2002.3 「聴覚障害者福祉と支援費制度」
78号 2002.1 「聴覚障害者とノーマライゼション」
77号 2001.11 「聴覚障害者と参政権」 参政権
76号 2001.7 「聴覚障害者と防災」 災害対策
75号 2001.4 「手話通訳者の養成」 養成
74号 2001.1 「介護保険と聴覚障害者」 介護保険
73号 2000.10 「社会福祉の基礎構造改革」
72号 2000.7 「聴覚障害者とテレビ」
71号 2000.3 「手話通訳者に求められる理論と実践」
70号 1999.12 「聴覚障害者の職場環境」 労働
69号 1999.9 「聴覚障害者と戦争」
68号 1999.1 「介護保険と聴覚障害者」 介護保険
67号 1999.3 「聾学校と手話」
66号 1998.12 「聴覚障害者と人権」
65号 1998.8 「21世紀の手話通訳者養成を考える」 養成
64号 1998.5 「聴覚障害者と医療」 医療
63号 1998.1 「手話をめぐる思想」
62号 1997.8 「手話通訳者の実態と健康についての全国調査」
61号 1997.5 「政見放送への手話通訳挿入の取り組み」 参政権
60号 1997.1 「手話通訳設置制度を考える」
59号 1996.8 「手話通訳派遣制度を考える」
58号 1996.4 「障害者プランを学ぼう」
57号 1995.12 「第17回参議院議員選挙(比例代表)「政見放送」への手話通訳導入をふりかえって」 参政権
56号 1995.8 「阪神・淡路大震災と聴覚障害者(第2弾)」 災害対策
55号 1995.5 「座談会 阪神・淡路大震災と聴覚障害者」 災害対策
54号 1994.12 「アメリカ手話通訳事情視察団報告」
53号 1994.8 「手話のひろがり」
52号 1994.4 「全通研20周年記念 私にとっての全通研」
51号 1993.12 「聴覚障害者の参政権を考える」 参政権
<上記以外で木下保有の研究誌>
号数 発行年月 特集
50号 1993.8 手話通訳者の健康問題と頸肩腕障害/政見放送実施状況 参政権
49号 1993.3 町村における手話通訳制度
48号 1992.12 手話通訳のあり方をめぐって3−あり方検討委員会
47号 1992.8 聴覚障害者福祉の発展をめざして
46号 1992.4 手話通訳を考える
45号 1992.1 手話通訳者の健康問題 健康
44号 1991.12 聴覚障害者と警察・裁判(1) 司法
43号 1991.6 手話通訳を考える
42号 1991.1 手話通訳を考える
41号 1990.9 手話通訳士試験を考える
40号 1990.3 手話通訳者の頸肩腕障害を考える 健康
39号 1990.2 手話通訳者の頸肩腕障害を考える 健康
38号 1989.9 続・手話を学ぶ人々におくる講座
37号 1989.6 山本おさむさんに聞く「遥かなる甲子園」
36号 1989.1 手話通訳制度化/手話通訳士認定試験に挑戦しよう
35号 1988.8 法廷における手話通訳のあり方1/手話通訳制度化「最終報告」全文掲載 司法
34号 1988.3 家庭奉仕員制度をめぐって1/手話通訳「基礎講座」2
33号 1987.11 手話通訳「基礎講座」1
32号 1987.7 「中級手話教室」解説
31号 1987.3 手話通訳認定基準等策定検討委員会中間報告
30号 1987.2 専任手話通訳者からの提案
29号 1986.10 手話通訳制度はいま、こんなことになっている
28号 1986.3 第18回全国手話通訳問題研究集会(小樽)(2)
27号 1985.12 第18回全国手話通訳問題研究集会(小樽)(1)
26号 1985.8 手話通訳制度化/「手話通訳制度調査検討委員会報告」
25号 1985.5 第17回全国手話通訳問題研究集会(京都)(2)
24号 1985.1 第17回全国手話通訳問題研究集会(京都)(1)
23号 1984.8 全通研、その昨日、今日、そして明日(結成10周年)(2)
22号 1984.5 全通研、その昨日、今日、そして明日(結成10周年)(1)
21号 −(すでにバックナンバーが売り切れでした。)
20号 1983.7 手話を学びつつある人のためにおくる講座(6)

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